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持続する日本型農業 （時論・孝論［農林編］）
篠原孝 著
定価2,200円（本体2,000円＋税）
2023年11月6日発行
四六判・292頁
ISBN 978-4-88340-365-3 C0061
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戦後の日本をリードした考え方は、国際分業論、自由貿易であった。その延長線で農業も単作化、規模拡大、コスト低減などを打ち出し、効率一辺倒に邁進してきた。
しかし、地球環境時代の21世紀は、まったく逆でＣＯ２（炭酸ガス）の排出を抑え、輸送を少なくして自前で生きていくことが問われてくる。とくに食べ物は遠くから持ってこないで、その地でできたものをその地で食べる地産地消がベストとされている。
そこで、著者は従来の規模拡大・単作化ではなく、循環・複合で自然の力を最大限に引き出す日本型農業の立て直しを唱える。さらに農業・農村の実態からかけ離れた官邸農政、打撃をこうむり続けている畜産、中山間地域と林業の活性化などについても具体的に提言する。農業・農村、食料の針路を示す一書。
【主なもくじ】
第１章 地産地消から循環・縮小社会へ
第２章 誰がための食料・農政・農業か
第３章 食料安全保障の要・種が危ない
第４章 畜産の変容と立て直しに向けて
第５章 山村を元気にして地方を活性化
第６章 風土に人あり志あり、希望あり
付 章 私の農業遍歴 覚え書き
あとがき
ほか
【著者プロフィール】
１９４８年、長野県生まれ。京都大学法学部卒業。１９７３年、農林省入省。ワシントン大学海洋総合研究所留学。ＯＥＣＤ日本政府代表部参事官（パリ）、水産庁企画課長、農林水産政策研究所長を務める。農学博士（京都大学）。２００３年より衆議院議員。菅直人内閣で農林水産副大臣などを歴任。現在、議員連盟では食の安全と安心を創る議員連盟会長、有機農業議員連盟副会長、菜の花議員連盟幹事長、水産業・漁村振興議員連盟幹事長などを務める。著書に『農的小日本主義の勧め』（復刊、創森社）、『第一次産業の復活』（ダイヤモンド社）、『ＥUの農業交渉力』（農文協）、『原発廃止で世代責任を果たす』（創森社）、『ＴＰＰはいらない！』（日本評論社）など多数。 |
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